2025年最新版：YouTube・Chrome・Googleが規制する迷惑広告と最新ポリシー

近年、GoogleやYouTubeの広告ポリシーは年々厳格化しており、2025年現在も新しい規制や基準が次々と導入されています。Chromeブラウザでは「Better Ads Standards」に基づいて迷惑広告がブロックされ、YouTubeでは収益化ポリシーや広告フォーマットのルールが頻繁に更新されています。
企業や事業者にとって、これらの変更は「知らないうちに広告が停止されてしまうリスク」に直結するため、最新情報を押さえておくことが欠かせません。

本記事では、2025年時点でのGoogle／YouTube広告の最新ポリシーを整理するとともに、株式会社TREVOが広告運用の現場で実感している傾向や注意点を交えて解説します。大阪でホームページ制作や広告運用をご検討中の方にとっても、日々の運用に役立つ実践的な視点を提供できればと思います。

株式会社TREVOでは、Google広告やYouTube広告をはじめとするリスティング広告の運用支援を行っています。

• 広告ポリシーを遵守した健全な出稿
• データ計測と改善を重ねて成果を高める運用
• ホームページ制作と連携した効果的なランディングページ設計

を大切にし、お客様の目的に合わせた最適な広告戦略をご提案しています。
短期的な出稿だけではなく、継続的に改善を積み重ねることで、クリック単価の最適化やコンバージョン率の向上を実現します。

「広告を出したいけれど不安がある」「自社に合った施策が分からない」という方は、ぜひ TREVOのリスティング広告サービスへご相談ください。

ChromeとBetter Ads Standardsの動向

迷惑広告の種類とブロック対象

Chrome は、「Coalition for Better Ads（Better Ads Standards）」に基づいて、ユーザーにとって非常に煩わしい広告（迷惑広告）を自動的にブロックする機能を持ち、また、サイト運営者に改善を促す仕組みがあります。

以下は、Better Ads Standards によって「許されない／ユーザー体験を損なう」とされている広告形式の主な例です。

参照：The Better Ads Standards

これらの広告形式がウェブページに多く用いられていると、Chrome は “警告” を出したり、最終的にはそのページのすべての広告をブロックする（広告非表示）措置を取る可能性があります。

2020年から2025年までの変化

公式には、「Better Ads Standards」の基本的な種類・基準は大きく変更されていません。つまり、2020年時点で定められていた「どの広告形式がユーザーにとって迷惑か」が現在でも大枠として有効であり、Chrome がそれらに対して警告 → ブロックといった流れを取る構造も変わっていません。 TREVOとしても、「大きな変化」というよりは“見せ方・コンテンツの質・ユーザー体験の向上”が求められる度合いが上がっていると実感しています。

ただし、以下のような小さな変化・注意点は見られます。

• ユーザー体験（UX）重視の傾向が強まっており、広告の表示タイミング、アニメーション・音の使用などで「嫌われる要素」がより細かく見るべき対象になってきている。
• モバイル環境での広告密度（画面に占める広告領域）が 30％ を超えるかどうか、スクロールオーバー広告やフルスクリーン広告の扱いがより厳格になってきている。
• ショート動画広告（Short-form Video Advertisements）の中でも特に“スキップ不可プリロール”、“中間挿入広告（mid-roll）”など、ユーザーの途中離脱に繋がりやすいフォーマットが敬遠される傾向が強くなっている。

TREVOの実務感

私ども TREVO の現場では、実際にこれらの基準で広告が「停止された」「審査に落ちた」といった大きなトラブルはまだ経験していません。ただし、以下の点で慎重かつ意識的な対応を行っています。

• 広告フォーマットや表示比率を決める際、「Better Ads Standards で NG とされる形式に近くならないか」を内部チェックリストに加えている。
• 動画広告の冒頭や音のON/OFFなどで、ユーザーの“拒否感”を減らすクリエイティブ設計を意識。
• モバイルファーストで考える広告配置・密度を意識し、PC・スマホどちらでもユーザー体験を損なわないバランスを取る。

YouTube広告ポリシーの最新アップデート（2025年版）

収益化ポリシー改定と「量産型コンテンツ」の扱い

2025年7月15日より、YouTubeは「YouTube Partner Program（YPP）」の収益化ポリシーを一部改定し、「repetitious content（繰り返しの多いコンテンツ）」という表現を「inauthentic content（非本物・本物性が低いコンテンツ）」に名称変更しました。

具体的には、以下のような改定・強調点があります

• 量産・繰り返しコンテンツ（mass-produced / repetitious content）について、「動画の雰囲気や構造が似ていて、違いが少ない」「人工生成やテンプレートベースでほぼ同じ構成を用いているもの」などが対象となりやすい。
• ただし、「リアクション動画」「コンピレーション」「編集・コメントを加えたコンテンツ」など、再利用（reused content）の範疇は引き続き認められており、これらが自動的に収益化禁止になるわけではないということが明記されています。オリジナルな要素（コメント、解説、編集等）が付加されていれば問題になりにくいです。
• 審査プロセスも強化されており、収益化可否の判断にあたっては、人の手による確認を含むレビューが増える可能性があること、また審査に要する時間が最大で24時間かかる場合があることが報告されています。

参照：YouTube のチャンネル収益化ポリシー

TREVOの実務感としては幸いなことに、私たちのクライアントではこの「inauthentic content」改定によって広告停止などの重大トラブルが発生した事例はまだありません。ただ、「今までより内容のオリジナリティ・付加価値をきちんと意識する必要が増えた」という感覚は強く持っています。

「再利用されたコンテンツ」とは？具体例と注意点

「再利用されたコンテンツ（reused content）」とは、クリップ引用・リアクション・コンピレーションなど、既存の素材を使って新たに編集や解説・価値を付加する動画を指します。これ自体は収益化ポリシーで完全に禁止されているわけではなく、むしろ「どれだけオリジナルの価値を追加できているか」がポイントになります。

また、Search Engine Journalの記事「YouTube、収益化アップデートで大量生産コンテンツをターゲットに」では、.AI生成素材（テキスト読み上げ、ストック映像 etc.）を使う場合にも、人力の編集・ナレーション・構成への手入れなどが重要です。単にAIで自動生成しただけでアップする形式は、「mass-produced」「inauthentic content」と見なされるリスクが高まります。

冒頭7秒以内の不適切表現ルールの緩和

2025年7月、YouTube は「Advertiser-friendly content guidelines（広告主に優しいコンテンツガイドライン）」において、冒頭7秒以内での強い不適切言語（strong profanity）の使用に対しても、完全に収益化が制限されないケースを新たに認める改定を行いました。つまり、これまでは冒頭での過激な言葉が収益化の「イエローアイコン（制限付き広告収入）」や収益停止の対象になりやすかったのですが、このルール変更でやや寛容になっています。

ただし、以下の点は引き続き注意が必要です。

• タイトルやサムネイルに強い profanity を使うと制限が入るケースが多い。冒頭に使っていい場合でも、頻度が高ければ広告制限がかかる可能性があります。
• moderate profanity（中程度の不適切言葉）や侮蔑表現等の扱いは内容・文脈・頻度によって審査の判断が大きく変わる。一度の冒頭だけなら影響が小さい場合が多いですが、全体を通して多用するのは避けたほうが無難です。
• 聴衆・ジャンル（例えばゲーム配信など）によって期待値・許容度が異なるので、ターゲットユーザーを意識した表現設計が必要です。

TREVOの視点から言うと、この冒頭7秒のルール緩和は「表現の幅が少し広がった」という印象です。ただし、これを積極的に使おうというお客様はまだ少ないです。表現で目立たせたいという希望はありますが、広告訴求のバランスやブランドイメージを損なわないよう慎重に設計することを提案しています。

参照リンク

YouTubヘルプ：広告に関するガイドラインの今後の更新と最近の更新

Google広告ポリシーの最新変更点

処方薬や医薬品関連キーワードのターゲティング制限と更新

最近、Google広告では「ヘルスケア・医薬品」に関するポリシーを改定し、処方薬（prescription drug）関連のキーワードや広告内容に対する制限が強化されてきています。主なポイントは次のとおりです。

Google広告ポリシー「制限付き薬物に関するキーワード（Restricted Drug Keywords）」の扱いが明文化され、広告文・キーワード・ランディングページで処方薬を直接示す／暗示する内容が含まれる場合、審査が不承認になる可能性が高くなっています。

また、広告主が処方薬のキーワードをターゲティングしたい場合には、Googleの認定制度が必要になる場面が増えてきています。

地域（国ごと）による規制の違いも重要で、日本では処方薬広告や医薬品・医療行為を前面に出す広告は極めて制限されているため、広告主およびランディングページが法律・規制を遵守しているかの確認が不可欠です。

法的要件違反リスクおよび商標使用の強化

処方薬等に関するキーワード規制だけでなく、広告全般に関わる法的規制・商標使用についても注意が必要です。以下が最近の変更点と注意点です。

法的要件（Legal requirements）の遵守がより明確に求められるようになりました。広告掲載先の国・地域の法律に違反すると、「悪質行為」と見なされ、アカウント停止などの厳しい措置が取られる可能性があります。

商標（Trademarks）使用についてのポリシーも改訂があり、商標権を持つ国・業界で、URL によって広告主が特定できる場合のみ申し立てを受け付けるなど、商標侵害の申し立てルールが明確化されてきています。

TREVOの実務感・補足点

私ども TREVO の現場では、これらの変更が「直接的に大きな広告停止トラブル」として影響した例はまだありません。ただし、次のような工夫を普段からしています。

• ランディングページや広告文で「処方薬」を暗にでも示すような表現は避け、必要な場合には法律的なチェックを入れる。
• キーワード選びの段階で、処方薬キーワードが含まれそうなものは広告主と内容を確認し、可能ならば表現を調整する。
• 商標使用についても、広告文や素材で使用する名称・ロゴ等は、事前に商標権者の許可や確認できる証拠があるものに限定する。

参照リンク

• Google 広告ポリシー「ヘルスケア、医薬品」
• Google 広告ポリシー「ヘルスケアと医薬品に関するポリシーの更新（2025年6月）」

広告フォーマットの変化と対応策

ショート動画・縦型広告の必須チェックポイント

YouTubeをはじめとする広告プラットフォームでは、ユーザーの視聴スタイルの変化（スマホでの縦型／短尺動画への注目）に伴い、「ショート動画・縦型フォーマット」がますます重要になっています。2025年現在、以下の仕様やポイントを押さえておくことが広告効果を維持・向上させる鍵です。公式の広告スペック情報などを参照しながら、TREVOの実務で重視している点を含めてお伝えします。

主な仕様例（2025年）

• YouTube Shorts広告は縦型（9:16）の映像が基本。解像度は 1080×1920 などが推奨。動画の長さは最大 60秒まで。
• 動画広告のアスペクト比は、16:9（横長）が依然として標準だが、1:1（スクエア）、9:16（縦型）のフォーマットも対応してきており、特にモバイル動画広告で縦型が使われる頻度が増えている。
• 動画フォーマットのファイル形式・コーデック等にも制限／推奨があり、MP4（H.264）、MOV、WebM 等が一般的に受け入れられている。

TREVOが特に注意しているチェックポイント

TREVOでは、ショート動画・縦型広告を制作・入稿する際に、以下のチェックを必ず行っています。これらは、ただ仕様を満たすだけでなく、広告が効果を上げ、ポリシー・ユーザー経験双方で問題にならないようにするための実務的工夫です。

入稿・審査プロセスの追加と時間的影響

広告フォーマットの変化だけでなく、審査・入稿のプロセス面でも変化があります。これらの変更は、制作スケジュールや納期、コストにも影響するため、予め見積もっておきたいポイントです。

審査プロセス・変更点

• Google が広告を審査する際、AI 自動チェック＋人的審査の組み合わせでポリシー違反を検知するシステムが強化されています。広告コンテンツ・ランディングページ・リンク先サイトの内容すべてがチェック対象です。
  PPC News Feed
• 入稿から審査完了までの時間が以前より長くなることがあります。特に新しいフォーマット（ショート広告・縦型動画など）や複雑な LP、商標や薬事表現などを含む場合は、審査が慎重に行われ、修正依頼が発生することが多い。
• 審査の透明性もやや向上しており、Google Ads 側がポリシー違反となる可能性のある理由を通知するような取り組みが進んでいます。広告が不承認になった際、どの部分が問題だったかを示すヒントを受け取れる場合があります。

TREVOの対応と実践例

以下、TREVO で制作・運用時にとっている対応策です。

• スケジュール余裕を持たせる：広告素材を作るときに、「審査で差し戻される可能性」があることを見込んで、予備日を確保する。これは特に縦型動画やショート動画で多く発生する。
• 社内チェックリストの運用：制作前段階で、上に挙げたフォーマット・冒頭コピー・ブランド要素・LP整合性・商標の５点チェックリストを使い、広告主とも共有する。これにより「審査落ちで再提出」になる頻度を下げている。
• 予備バージョンの作成：もし審査で落ちたらすぐに差し替えられるよう、コピー違い／少し異なるデザインの素材を準備しておく。広告のフォーマット変更や細かい内容修正にすぐ対応できるようにする。
• 制作クオリティの担保：短尺・縦型広告では動画の品質（画質・音声・ライト・編集）が粗いとユーザーの印象が下がるため、できるだけプロフェッショナルな撮影・編集を心がける。

参照リンク

YouTube広告フォーマット／仕様ガイド：YouTube Video Ad Specs & Placements Guide (2025) — QuickFrame Blog

YouTube Shorts広告仕様：「Guide to Advertising on YouTube Shorts in 2025」— Metricool

プライバシーと広告効果測定の今後

Privacy Sandbox による第三者クッキー廃止への対応

Google の Privacy Sandbox プロジェクトは、「第三者クッキー (third-party cookies) の使用を制限しつつ、広告のターゲティングや効果測定ができる新しい仕組み」を検討・導入してきています。2025年4月の発表によれば、Chrome の設定 → プライバシー & セキュリティの中で、ユーザーが第三者クッキーを「許可する／ブロックする」を選べる現行の方式は継続され、新たに強制的なプロンプト（ポップアップによる許可／拒否の促し）は導入しないことが明らかになりました。

また、Incognito モード（シークレットモード）では既に第三者クッキーがデフォルトでブロックされており、IP 保護 (IP Protection) 機能のような追加的な追跡防止技術が、2025年 Q3 にローンチ予定であるとのこと。

これらは「完全なクッキー廃止」ではなく、「ユーザーに選択肢を与える」「追跡防止技術を強化する」方向への移行であり、広告主側には「従来の追跡データが取れなくなる状況」に備えることが求められています。

広告ターゲティングとユーザー体験のバランス

広告効果を最大化するには、「ユーザーを煩わせない／離脱させない広告体験」を設計することが、プライバシー規制への対応と両立させる鍵です。以下の点が、最近重要性を増しています。

文脈的ターゲティング（コンテキスト広告）・ファーストパーティデータ活用の重要性

第三者クッキーが制限される中、サイト内や自社のデータを活かすターゲティングが効果を発揮するようになっています。ユーザーが興味を持ちやすい内容のページや文脈に広告を出すことで、「広告＝邪魔」という印象を抑えられます。

透明性とユーザーコントロールの強化

どのような情報を広告主が使っているか、ユーザーにとって明瞭であること。例えばプライバシー設定を見せる・広告表示の頻度を調整する・オプトアウトの案内などがユーザー体験向上に寄与します。

測定指標のシフト

以前はクリック数・インプレッション・コンバージョン数などが主な指標でしたが、追跡制限の影響でこれらが完全には取れなくなることがあります。そのため、別指標を併用・代替する必要が出てきています。例えば、閲覧時間・スクロール率・フォーム入力率・ブランド認知度などの間接指標や、ラグを見込んだコンバージョンなど。

実務での対応例

上記のようなプライバシー変化とターゲティング制限の中で、クライアントとの信頼を保ちつつ広告効果を維持／改善するために、以下のような対応をしています。

指標の再設計と説明

従来取得していたコンバージョン数などの数値が取れなくなってきたときには、クライアントに「どの指標が影響を受けているか」「代わりにどの指標を見れば良いか」を最初に示します。例えば「クリック数」のみでなく「LP到達率」「滞在時間」「問い合わせフォームの入力率」などを併用することで、広告がどれだけユーザーに刺さっているか全体像を把握できるようにしています。

ファーストパーティデータの確保

自社サイトのアクセスログや会員データ・メールマガジン登録数など、ユーザーを自社で識別できるデータを重視し、その活用を提案します。これにより、追跡制限があってもある程度ターゲティングと測定が可能になります。

A/B テスト・サンプル比較の実施

広告のクリエイティブ・ターゲティング・ランディングページを複数パターン用意し、「追跡あり／追跡制限あり」の環境でどのような効果差が出るかを比較するようにしています。これにより、どの施策がロスが少ないかを把握でき、クライアントにも成果予測を伝えやすくなります。

ユーザー体験を損なわないクリエイティブ設計

広告が表示される頻度・文脈・配置・音／動画の有無などがユーザーの離脱やストレスに繋がらないよう、デザイン・コピーで抑止力をもたせています。過剰なアニメーションや音の自動再生を避けたり、冒頭でユーザーを引きつけるが唐突すぎない表現を心がけたりしています。

まとめ

短期出稿ではなく継続改善が必要

GoogleやYouTubeの広告ポリシーは、数か月単位で細かくアップデートされていきます。冒頭で触れた Chrome の迷惑広告基準や YouTube の収益化ポリシー改定なども、事業者にとっては「気付かないうちに広告が止まってしまうリスク」へと直結します。

こうした変化に対応するためには、短期的に広告を出して結果が出なければやめる、という運用では不十分です。むしろ、データを蓄積しながら徐々に改善していく姿勢こそが、広告効果を最大化する唯一の方法だと言えます。

私ども TREVO でも、大阪のクライアントに広告運用をご提案する際は「まずは小さく出稿し、数値を見ながら改善する」ことを重視しています。クリック単価の最適化、キーワードやターゲティングの見直し、ランディングページの調整など、改善を積み重ねることで広告効率は確実に上がっていきます。

健全な広告運用を続けるTREVOのスタンス

もうひとつ大切なのは、規制に沿った健全な広告運用を徹底することです。過激な表現や法律に抵触する内容で短期的にクリックを集めても、アカウント停止のリスクが高まり、ブランドイメージを損なう結果につながりかねません。

TREVOでは、以下の方針でお客様の広告をサポートしています。

• 最新ポリシーを常にチェックし、違反リスクを未然に防ぐ
• 広告とランディングページの整合性を重視し、ユーザーに誤解を与えない設計をする
• コンバージョン率やクリック単価といった実数値を正しく把握し、取れなくなった指標は別のデータで補完する
• 長期データの分析に基づいた改善提案を行い、持続的な成果を目指す

大阪のお客様からも「短期で終わらず長く伴走してくれる姿勢が安心できる」という声をいただいています。広告の世界は規制と変化がつきものですが、その中で“健全さ”を守りつつ成果を伸ばすことが、私たち TREVO の使命だと考えています。