すべての人がアクセス可能に！ユニバーサルデザイン戦略の裏側

近年、ウェブサイトやアプリなどのデジタルプラットフォームは、私たちの生活に欠かせない存在になりました。仕事、学習、買い物、コミュニケーションなど、さまざまな場面でデジタルサービスを利用する機会が増えています。しかし、その一方で「障がいや高齢、あるいは一時的なケガや状況の違い」などによって、同じようにウェブサイトやアプリにアクセスできない人々が一定数いることも事実です。

こうした中で注目されているのが「アクセシビリティ（Accessibility）」です。アクセシビリティとは、あらゆる人が年齢・能力・状況を問わず情報へアクセスし、利用できるようにするための考え方や具体的な設計手法を指します。たとえば、視覚障がいのある方がスクリーンリーダー（音声読み上げソフト）を使ってウェブを利用するときや、マウス操作が困難な方がキーボードだけでナビゲーションするときに、問題なくコンテンツを閲覧・操作できるようにすることがアクセシビリティの要です。

日本でも総務省の資料や「みんなの公共サイト運用ガイドライン」などで、ウェブアクセシビリティの重要性が繰り返し述べられています。こうしたガイドラインは、公共機関や大手企業だけでなく、すべてのウェブ制作者や運営者にとって、より多くのユーザーに使いやすいウェブサイトを目指すための道しるべとなっています。

本記事は、アクセシビリティに関する国際的なガイドラインや具体的な事例をまとめ、さらに法的背景や地域ごとの取り組みも含めて詳しくご紹介します。記事の中にはやや専門的な用語も出てきますが、なるべく分かりやすく、かみ砕いて解説するよう心がけました。アクセシビリティにあまり馴染みのない方や、これから学びたいという方が、一歩でも前へ進むきっかけになれば幸いです。

アクセシビリティを考慮したデザインの核心原則

アクセシビリティを考える際、「Web Content Accessibility Guidelines（WCAG）」が最も広く使われる国際的なガイドラインとして知られています。WCAGはW3C（World Wide Web Consortium）のWeb Accessibility Initiative (WAI)が中心となり策定しているもので、世界中で標準的に採用されています。WCAGには、「Perceivable（知覚可能）」「Operable（操作可能）」「Understandable（理解可能）」「Robust（堅牢）」の4つの原則（略してPOUR）があります。

知覚可能（Perceivable）

ユーザーが提示された情報を認識できるようにすること。テキストの代替テキストを画像や動画、ボタンなどに設定したり、音声コンテンツに字幕やテキスト原稿を提供することが該当します。視覚障がいのある方は画像の代替テキストを頼りにコンテンツの内容を把握しますし、聴覚障がいのある方は動画の字幕を読んで情報を得ます。

操作可能（Operable）

ユーザーがインターフェースを操作できるようにすること。マウス操作が難しい方がキーボードで操作できるように設計したり、点滅やちらつきの激しいアニメーションを避けることなどが含まれます。身体に障がいを持つ方や一時的に利き手をケガしている方などが利用しやすいウェブサイトは、結果的にすべてのユーザーにとっても操作しやすくなるケースが多いです。

理解可能（Understandable）

ユーザーが情報の内容と操作方法を理解できるようにすること。専門用語の乱用を避け、わかりやすい言葉遣いやレイアウトに配慮する必要があります。また、入力エラーをわかりやすく表示する、エラーをできるだけ防げるように設計するなどもここに含まれます。

堅牢（Robust）

ユーザーが利用する支援技術やブラウザの種類にかかわらず、コンテンツを解釈できるようにすること。HTMLを正しくマークアップし、将来の技術革新にもある程度対応できる形で作られていることが理想です。スクリーンリーダーや拡大鏡など、さまざまな支援技術と互換性を保つためにも、コーディング規則を守ることが重要になります。

ユニバーサルデザインの7原則との関係

ウェブだけでなく、あらゆる製品や環境の設計においては「ユニバーサルデザイン（UD）」が重要な考え方となっています。UDには以下の7原則があります。

公平な利用

多様な能力を持つ人々が等しく使えるデザインを目指す。
例：自動ドアは車いす利用者だけでなく、荷物を両手で持っている人やベビーカーを押す人にも便利。

利用における柔軟性

右利き・左利き両方に配慮する、複数の操作方法を用意するなど、多様な使い方に対応する。
例：左右どちらの手でも切りやすいハサミ。

単純で直感的な利用

操作や使い方を一目で理解できるようにする。
例：公共施設のエスカレーターや動く歩道は、特別な説明がなくても直感的に使える。

知覚可能な情報

視覚、聴覚、触覚など複数の感覚を使って情報を伝えられるようにする。
例：ボタンが点字や音声案内、視覚での指示を備えている。

エラーへの寛容性

誤った操作をしても重大なトラブルにならない、あるいは簡単に修正できるよう配慮する。
例：USBメモリがどちら向きでも差し込める設計。

低い身体的努力

余計な力をかけずに使えるようにする。
例：ドアノブは握力がいらないレバーハンドルにする。

接近と利用のためのサイズと空間

体格や姿勢に関わらず、必要な操作がしやすいよう十分なスペースを確保する。
例：カウンターやスイッチの高さを誰でも届くように調整する。

POUR（WCAG）の原則は主に「デジタルコンテンツに特化した設計指針」であるのに対し、ユニバーサルデザインの7原則は「建築やプロダクトなど含め、あらゆる設計分野で活用される幅広い指針」です。双方を組み合わせて考えることで、技術面だけでなく、初期の企画・設計段階から“すべての人が使いやすい”ことを目指した包括的なデザイン戦略を立てられます。

地域ごとのアクセシビリティ基準とガイドライン

アクセシビリティには国際共通の考え方がある一方で、各国・地域で独自に法的枠組みが整備されています。ここでは北米、ヨーロッパ、日本の主な基準を見てみましょう。

北米（主にアメリカ合衆国）

アメリカ障害者法（ADA）

物理的施設だけでなく、ウェブサイトを含むあらゆる場面で障がいのある人への差別を禁じる法律です。公共施設を対象に、障がい者が利用できない作りであれば、訴訟リスクにつながる場合があります。

リハビリテーション法第508条

こちらは連邦政府機関向けに、障がいのある職員や一般市民が電子情報技術にアクセスできるよう配慮することを義務付けています。
たとえば、政府系のウェブサイトは、スクリーンリーダーへの対応やテキスト代替などが必須となります。

Web Content Accessibility Guidelines（WCAG）

多くの州や組織が、法的要求を満たすための“具体的な技術標準”としてWCAGを採用しています。
WCAGにはレベルA、AA、AAAの3段階があり、一般的にはレベルAAが目標とされることが多いです。米国では、ADAや508条をクリアするためにWCAG 2.0/2.1 AAに準拠するのが現実的なアプローチとされています。

USWDS（U.S. Web Design System）

連邦政府のウェブ担当者向けに提供されているデザイン

ヨーロッパ

欧州アクセシビリティ法（EAA）

EU加盟国全体でアクセシビリティ基準をそろえる目的で制定された指令です。特に2025年6月28日以降は、公共部門だけでなく、コンピュータ、ATM、チケット販売機、電子書籍、eコマースなど幅広い分野でアクセシビリティ対応が求められます。

EN 301 549

WCAGをベースとしてヨーロッパで策定されたICT製品・サービス向けのアクセシビリティ規格です。
ウェブページはもちろん、モバイルアプリや電子書類といった幅広い範囲に及び、レベルAAでの準拠が基準とされています。

ウェブアクセシビリティ指令（WAD）

公共部門のウェブサイトやモバイルアプリについて、WCAG 2.1 AAへの準拠を義務付ける指令です。これらの動きによって、ヨーロッパでは公共・民間を問わずアクセシビリティが強化されつつあります。

日本

JIS X 8341-3

日本工業規格におけるウェブアクセシビリティ基準で、WCAG 2.0をもとに策定されています。現在はWCAG 2.2を反映させる改正作業が進められている段階です。
レベルA、AA、AAAの3段階があり、公共サイトなどは主にレベルAAを目指すよう推奨されています。

みんなの公共サイト運用ガイドライン（総務省）

役所や自治体などが運営するウェブサイトでアクセシビリティをどう実装すべきか、具体的な事例を交えて示しています。公共部門がアクセシビリティを推進する上で非常に重要な資料になっています。

政府デジタル推進（デジタル庁）

近年設立されたデジタル庁も、ウェブアクセシビリティに関するガイドブックや資料を公開しており、官民一体で取り組みを拡大している状況です。

アクセシビリティ戦略の実装：主要な考慮事項とベストプラクティス

アクセシビリティを真に実現するためには、単にデザイナーや開発者の個人的な努力だけでなく、組織全体がアクセシビリティを重要課題として認識することが不可欠です。ここでは、実装の主な考慮事項とベストプラクティスをまとめます。

設計・開発初期からのアクセシビリティ考慮

アクセシビリティは「後から追加する」ほど手間やコストがかかりやすいため、要件定義やワイヤーフレームの段階から考慮することが望ましいです。

• 配色を決める際にコントラスト比（WCAG AAは4.5:1以上）を確認
• ユーザーテストで支援技術ユーザーの声を最初から取り入れる
  など、設計初期から取り組むだけでも大きく変わります。

アクセシビリティ監査とテスト

自動テストツール

Lighthouseやaxeなどを使うと、基本的なアクセシビリティエラーを自動検出できます。ただし自動ツールだけでは検出しきれない問題（代替テキストの内容の妥当性など）も多いので、手動テストが欠かせません。

支援技術を使った手動テスト

スクリーンリーダー（NVDA、VoiceOverなど）を実際に動かしてみる、キーボードだけで操作してみるなど、実際の利用場面を想定したテストが必須です。

チーム全体のトレーニングと啓発

アクセシビリティは開発者だけでなく、デザイナー、プロジェクトマネージャー、コンテンツライターなど全員が理解している必要があります。

• アクセシビリティの基礎知識や、WCAGのポイントをまとめた資料を共有
• 定期的なワークショップやスキルアップ講座の実施
  などを通じて、組織全体のレベルを底上げすることが大切です。

アクセス可能なコンテンツ作成

• 画像には適切な代替テキストを（単に「イメージ」ではなく、画像が伝えたい意味を簡潔に書く）
• 色に頼った情報提示は避け、形や文字でも区別できるようにする
• 見出しやリストを正しいHTMLタグで構造化する
• 動画には字幕やトランスクリプトを付与する
• リンク文字は「こちらをクリック」ではなく、リンク先の内容がわかるテキストにする
• セマンティックHTMLやARIAを活用して、支援技術ユーザーが内容を把握しやすいようにする

アクセシビリティステートメントの公開

自社サイトがどのようにアクセシビリティに取り組んでいるかを明記することで、ユーザーに安心感を与えます。特にEU圏では、公共機関にアクセシビリティ宣言の掲載が義務付けられています。

グローバルなアクセシビリティ実装事例

北米

GoogleとAFB（American Foundation for the Blind）の連携

GoogleはAFBのコンサルティングを受け、G-SuiteやChrome、Androidデバイスなどのアクセシビリティ機能を強化してきました。たとえば、スクリーンリーダー利用者向けのキーボードショートカットの改善や、拡大鏡の利用しやすさ向上などです。

Home DepotのUXチームによるアクセシビリティスキルアップ

アメリカ大手ホームセンターのHome Depotでは、社内UXデザイナー向けに4週間のコースを提供し、アクセシブルデザインの原則やツールの使い方を集中的に学ばせました。その結果、チーム間コラボレーションや設計精度が向上し、プロジェクト早期からアクセシビリティを考慮できるようになったと報告されています。

mscripts社のプラットフォーム再設計

処方薬のオンライン管理サービスを提供するmscriptsは、視覚障がいユーザーのためにスクリーンリーダー対応を徹底。代替テキストや操作フローを見直した結果、再設計前よりもユーザー満足度が大幅に向上しました。

大手企業・サービスの事例

MicrosoftはWindowsに拡大鏡やスクリーンリーダーを標準搭載、Accentureは従業員向けのアクセシビリティセンターを開設するなど、北米では法的要請（ADAや第508条）をクリアしつつも「より包括的な企業価値の創出」を目指す取り組みが進んでいます。

ヨーロッパ

Possibilizeの「Sencityフェスティバル」（オランダ）

音楽を多感覚で楽しめるよう、振動フロアや香り・味覚ジョッキーなど斬新なアイデアを導入。聴覚障がい者もリズムや楽曲のメッセージを嗅覚・味覚・振動で感じられるようにし、健聴者にも新鮮な驚きを与えるイベントに発展しました。

IKEA・BBCのアクセシブルサイト

IKEAのサイトは高コントラスト、テキストサイズ変更などで視認性を向上。BBCは動画にクローズドキャプション（字幕）やオーディオ解説を実装するだけでなく、開発者向けの内部ツールキットを作り、常に最新のアクセシビリティ要件を満たすようにしています。

ポーランドのアクセシブルスクールモデル

建築インフラと教育プロセスの両面でアクセシビリティを追求。合理的配慮を加えつつUDの考え方を取り入れることで、すべての生徒にとって学びやすい環境を整えています。

アクセシブルツーリズム（ロンドン・バルセロナなど）

公共交通機関の段差解消や視聴覚情報の整備、クルーズ港への導線整備など、観光客のアクセシビリティ向上に力を入れています。旅行前にアクセシビリティ情報を詳細に公開することで、障がいのある旅行者の行動範囲が広がるメリットもあります。

日本

自治体：宮城県・神戸市・名古屋市

JIS X 8341-3に沿ったウェブリニューアルや独自のガイドライン策定など、公共部門での取り組みが進んでいます。たとえば名古屋市は早くから市民の意見を取り入れ、シンプルなレイアウトやふりがな付き日本語での情報提供などを推進してきました。宮城県は東日本大震災後のウェブ再構築を機に、段階的にAA・AAA準拠を目指す計画を立てています。

三井住友銀行のウェブサイト

金融サービスでは、高齢ユーザーや障がいのあるユーザーへの配慮が特に重要です。三井住友銀行はJIS X 8341-3:2016 AA準拠を意識し、音声読み上げやキーボード操作への対応、わかりやすい階層設計などを実施しています。

生駒市などでのUDフォント導入

視認性とデザイン性の両立を図ったUDフォントを教材や公文書に積極活用することで、ロービジョンやディスレクシアの方でも読みやすく、誤読・読み飛ばしを防ぎやすいというメリットがあります。

アクセシブルデザインがもたらす利点

アクセシブルデザインは「障がいのある人のための特別対応」と思われがちですが、実はすべてのユーザーや組織側にも大きなメリットがあります。

ユーザーベースの拡大

高齢者や障がいのある方、一時的にケガをしてマウスが使えない方、多言語に対応が必要な方など、より多くの人が利用できるウェブサイトは結果的に潜在顧客層を広げます。

ブランドイメージの向上

「誰でも使える」「多様性を尊重している」という姿勢は社会貢献にもつながり、企業や自治体のイメージアップに寄与します。

法的リスクの低減

特に北米ではADA違反による訴訟リスクが顕在化しています。WCAGを満たすことで、トラブル回避と信用維持が図れます。

SEO（検索エンジン最適化）の向上

代替テキストや適切なHTML構造は検索エンジンのクローラにもわかりやすく、検索順位向上にも貢献するケースがあります。

イノベーション促進

制約条件を設計の初期から考慮することで、新たなアイデアや技術が生まれやすくなります。「Sencityフェスティバル」のように、アクセシビリティが新しいエンタメ体験を創出することも珍しくありません。

まとめ

本記事では、アクセシビリティを考慮したデザイン戦略の背景、主要なガイドライン、地域ごとの法的枠組み、具体的な導入事例、そして組織やユーザーが得られるメリットについて紹介しました。

POURの4原則とユニバーサルデザインの7原則

デジタルコンテンツの具体的な改善策（POUR）と、より広範な設計哲学（UD）が相乗効果をもたらす。

法的背景と国際基準への準拠

ADAやEAA、JIS X 8341-3など、地域によって多少の違いはあるが、多くの場合WCAGが基準となっている。

実装のベストプラクティス

設計初期からのアクセシビリティ考慮、チーム全体の教育、支援技術を使ったテスト、自動検査ツールの活用、アクセシビリティステートメントの公開など。

企業・公共機関の成功事例

GoogleやHome Depot、IKEA、BBC、国内自治体、銀行などの例から、アクセシビリティが広く受け入れられてきていることがわかる。

アクセシブルデザインがもたらす互恵的メリット

障がいのあるユーザーだけでなく、すべてのユーザーにとって利用しやすく、企業や組織にとってもブランド力・市場拡大・法的リスク回避など多大なプラスをもたらす。

今後の展望

アクセシビリティのガイドラインや技術標準は、テクノロジーの進化とユーザーのニーズ変化に合わせて日々アップデートされています。たとえばスマートフォンの普及に伴い、モバイルアクセシビリティの要求が高まったり、音声AIの活用が進むことで新しい支援技術の可能性が広がったりと、今後も大きな変化が予想されます。

また、国連の持続可能な開発目標（SDGs）や企業のCSR（企業の社会的責任）の観点からも、アクセシビリティは「ソーシャル・インクルージョン（社会的包摂）」を体現する重要なテーマとなっています。企業や自治体がアクセシビリティを積極的に導入することで、社会全体の障壁を取り除き、多様な人々がデジタル社会に参加できる道が拓かれます。

参考になるウェブサイト5選

最後に、アクセシビリティの学習や実装に役立つウェブサイトを5つご紹介します。いずれも信頼性が高く、情報が充実していますので、さらに深く学びたい方はぜひ訪れてみてください。

ウェブアクセシビリティ基盤委員会（WAIC）

https://waic.jp/
日本におけるウェブアクセシビリティ普及のための情報が集約されています。JIS X 8341-3の解説や最新動向をチェックするのに最適です。

デジタル庁

https://www.digital.go.jp/
日本政府のデジタル化推進機関。ウェブアクセシビリティ導入ガイドブックなどの具体的資料を公開しています。

U.S. Web Design System (USWDS)

https://designsystem.digital.gov/
アメリカ連邦政府のデザインシステム。英語ですが、具体例が豊富で非常に実践的です。WCAG遵守のヒントも多く載っています。

European Network for Accessible Tourism (ENAT)

https://www.accessibletourism.org/
ヨーロッパにおけるアクセシブルツーリズムの推進団体。観光分野での事例やベストプラクティスの紹介があり、アクセシビリティの概念を広く学べます。

World Wide Web Consortium (W3C) – Web Accessibility Initiative (WAI)

https://www.w3.org/WAI/
WCAGなど国際的なウェブ標準を策定する組織。原文（英語）ですが、最も公式で詳細なドキュメントがそろっています。最新の勧告や更新もここで確認できます。

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板浪雅樹

経歴： 映像制作の専門学校を卒業後、映像制作(編集・撮影)でのアシスタント、カーナビゲーション用の3DCG制作、PS2用の3DCGゲーム背景制作、16ミリフィルムのデジタル変換業務等を経てWEB制作部門のある会社に就職。株式会社TREVOでディレクション、SEO対策、CMS開発、3DCG制作、映像制作を担当